代表コラム 2021.08.12

「離職率改善」と「教育」の2つのテーマについて考える

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アステックペイントのYouTubeチャネル「塗装業界TV」にて毎月発信している「経営者のホンネぶっちゃけトーーーク」という企画にて、7月は『塗装屋が実践できる「採用・教育」手法を徹底伝授』というテーマで自創経営センターの東川広伸先生と対談を行いました。

個人的には、15年ほど前の離職者が多かった時代を思い出すと同時に、どのようにその問題を克服してきたのかを考えるきっかけとなりました。今回は、「離職率改善」と「教育」の2つのテーマでまとめました。

社員が会社を退職する5つの理由

1つ目のテーマは、社員の「採用と教育」を行う前に社員の離職率を改善するという考え方についてです。
まずは、私が考える「社員が会社を退職する5つの理由」とその改善方法を簡単に整理しました。

1.会社のビジョンや方向性が見えない

まずは事業計画書を作り始めることで、社長がイメージするビジョンが少しずつ見えてくる。そして、それを毎年継続すると明確に文面化できるようになる。しかし、社長による社員とのコミュニケーション量を確保しないと結局は伝わらない。

2.会社(社長)と価値観があわない

採用時に、社長と価値観があわない人は採用しないという強い覚悟が必要。学歴や過去のキャリアに惑わされない。採用では、社長の直感を優先して良いと思う。

3.適正に評価してもらえない、待遇が悪い

評価制度がないのであれば、社長が現場をしっかり見て把握しておき、社長判断の最終的な給与采配は重要。そして幹部には愛情ある依怙贔屓(えこひいき)は必要だと思う。

4.自分(社員)が成長できる環境がない

社員が成長できる環境にするためには、会社が成長し続ける必要がある。社員の成長のためにも、社長が強い覚悟を持って会社を成長させ続ける必要がある。

5.社内の人間関係

会社のビジョンが存在していて、社長と価値観があう人材を採用し、社長が現場に入り込んでいたら、社内で人間関係の問題が起こることはほぼない。社長が自らの仕事を怠けないこと。

社員の「採用と教育」を行うためには、まず上記のような離職率を改善する努力をしていくことが先決です。離職率を改善する最も大きな要因は、結局は「社長自身」になります。社長が自らを改善し続け、社長の仕事を愚直に行っていくことが最も重要と考えます。

教育担当責任者として注意すべき3つの点

そして2つ目のテーマ、経営者のホンネぶっちゃけトーーークの『塗装屋が実践できる「採用・教育」手法を徹底伝授』では、あまり語られなかった「教育」についてまとめてみたいと思います。

社員教育の手段は「企業の成長段階」によって異なると思いますが、売上3億円ぐらいまでは、社長1人が教育担当責任者というイメージで丁度良いと思っています。

教育担当を社員に任せて、結局は成果が上がらないことの損失はかなり大きいため、忙しい社長自らが「教育」への優先順位を高め、教育担当責任者になるという意識を持って取り組んでいくことが大切だと思っています。
そこで、社長自らが教育担当責任者として注意すべき点を3つまとめました。

1.社長だけができることではなく、誰もができることを教える

社長は特別な能力があるから社長であり、社長だけができることを教えても誰も覚えることはできません。教育においては「誰でもできること」を見つけ出し、自ら実践して身に付け、そのやり方を現場で手取り足取り教えることが大切です。
このことを別の表現でマニュアル化とも言います。

2.「やってみせ、言って聞かせて、させてみて、ほめてやらねば、人は動かじ」

大日本帝国海軍の連合艦隊司令長官であった山本五十六氏の名言で、今でも通じる考え方だと思います。そして社長自ら、この名言通りに実践することが大切だと考えます。
「背中を見て覚えろ」「一言えば、十わかる」ということはほぼなく、何度言っても伝わっていないと思った方が良いでしょう。ぜひとも、実践いただきたいと思います。

3.教育したいことを目標設定に組み込む

誰もが成長段階における必要な教育があります。社員それぞれ、学習や改善すべきことは異なり、成長段階において必要なタイミングで有効な教育を行うことで適正な成長を成し遂げることが可能となります。

そこで本人が成長のために必要と思えることを、本人の目標設定に組み込むことはとても有効です。原則、本人の努力により克服してもらいますが、教育担当責任者である社長が本人の努力をサポート(教育)することで、結果として本人が目標を到達した時に大きな成長を遂げることが可能です。

会議での思いつきの社長の長い講話などは、ほとんど意味がないことを理解しておく必要があるでしょう。

まずは社長自らが教育担当責任者となり、全社員の教育を行いながら、自らのNO.2となる人材もしくはマネージャーとなれる人材をあわせて育成していくことが、さらなる会社の発展に繋がっていきます。

そして会社の売上が3億円を超えるまでに教育担当責任者を次の誰かにバトンタッチし、社長は次の次元に仕事をシフトしていくことで、会社は新たなステージに立つことができるのではないでしょうか。


経営者のホンネぶっちゃけトーークの詳細な内容については下記の記事をご覧ください。

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