【インタビュー】塗装会社に聞く！高所点検用ロッド「Bi Rod」の良さとは？
現場調査の際、下記のようなご経験がある方はありませんか？
■屋根の現場調査で危うく転落しかけた
■屋根調査中に劣化したコロニアルが割れてしまった
■雨天により屋根に上れない為、日程が変更になった
■外壁の高い箇所は見えない為、調査できなかった
そのような課題を受けて、近年、安全対策が取られていない屋根に登らず、調査や点検を安全に行うことを目的として、「高所点検カメラ」や「ドローン」を活用した屋根調査が普及しています。
今回の記事では、さくらハウジングの末光様に、高所撮影カメラ「Bi Rod」を使用することでのメリットについてインタビューしました。
「Bi Rod」活用前と活用後の変化や使用感についてもお伺いしておりますので、ぜひご一読下さい。
＊Bi Rodとは…高所を点検・撮影する際に活用できるツールで、先端にカメラを装着することで、地上にいながら最大7.5mの高さから撮影ができるロングロッドです。 アステックペイントのECサイトからも購入可能です(カメラ別売り)。
▼ Bi Rodに関する情報を知りたい方はこちらをご覧ください ▼
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【会社紹介】さくらハウジング
■会社名・代表名：さくらハウジング 末光 雅彦 様
■会社紹介：さくらハウジング様は、山口県山口市を中心に戸建て住宅の屋根・外壁塗装をメインに活動されている会社様です。
■公式WEBサイト：http://inter-y.net/sakura/
Bi Rodの活用を始めたきっかけ
末光社長：以前はデジカメを用いて実際に屋根に上って現場調査をしていましたが、屋根の劣化状態を確認する際、屋根材の破損や、安全性に欠けることを懸念していました。
特に雨天時は更にリスクが増すため、別の調査方法を模索していたところ、アステックペイントの提案で「Bi Rod」の存在を知りました。
ドローンの活用なども考えましたが、ドローンは一定の大きさ以上になると資格が必要になり、さらには集合住宅地では使用の申請・承認に時間がかかってしまうため、すぐに取り入れるのは難しく、「Bi Rod」の導入に至りました。
Bi Rod活用によるメリット
末光社長：実際に使用してみて、次の３つのメリットがあると感じています。
１．重大事故のリスク低減
実際に屋根に上る必要がないので、転落などの重大事故のリスク低減につながっています。また、劣化した屋根材を破損させてしまう心配もないので、安全且つ安心して調査できています。
２．天候に左右されずに調査可能
雨天時でもWi-Fi環境下で撮影可能のため、天候による調査日程の延期などの心配も低減できます。
３．作業効率UP
ドローンで必要な資格取得の必要がなく、地域による使用申請の手間もないため、その場で即活用でき作業効率アップにも繋がっています。
使用して感じた「Bi Rod」の良さとは？
■Bi Rodを使用して撮影した写真
末光社長：ロッド自体が、高さ7.5m・重さ2.7kgと非常に軽量で、戸建てであれば問題なく使用できます。
近隣挨拶時にも持ち歩き「屋根の劣化、気になりませんか？気軽に調査できますよ！」とアピールすることで、施主様の興味を惹きやすくなります。
写真のブレも少なく、施主様にその場で撮影写真を見せられるため、「しっかりと調査してもらった」という 印象を与えやすくなります。
実際に、Bi Rodを活用し始めてからは、成約率60％（20件中12件）と活用前に比べ20％ほどアップしており、もっと早く購入すれば良かったなと思っています。
■使用上の注意
※現場調査は必ず2名で行い、使用時は風の向きや強さを確認し、足元の状況や電線など、上下を2人で気を付けながら作業しています。
※写真の質はカメラの性能に左右されます。
まとめ
今回はさくらハウジング様の高所撮影用一脚「Bi Rod」を使用することでのメリットについてご紹介させていただきました。
Bi Rodは現場調査時のリスク低減や、近隣挨拶時の興味を引くための差別化の手段として取り入れやすいツールです。ぜひ使用してみたいという方はお問い合わせください。
【記事監修】株式会社アステックペイント 谷口智弘
株式会社アステックペイント技術開発本部 本部長
住宅用塗料市場のマーケティング分析・品質管理を行う「商品企画管理室」、塗料の研究・開発を行う「技術開発部」、塗料の製造・生産・出荷を行う「生産部」塗装品質の向上のための施工指導を行う「フィールドエンジニア部」を統括する責任者として、高付加価値塗料の研究・開発、塗装現場の品質管理のための活動を行っている。
【運営会社】株式会社アステックペイント
AP ONLINEを運営する株式会社アステックペイントは、建築用塗料を製造・販売する塗料メーカー。遮熱性、低汚染性に優れた高付加価値塗料の研究・開発の他、システム・販促支援など、塗装業界の課題解決につながる事業を展開。
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